厨房機器の耐用年数は、6年または8年が一般的です。

とはいえ、耐用年数を過ぎたからといって、すぐに使えなくなる訳ではありません。

この記事では、厨房機器の耐用年数と、そもそも耐用年数とは何か、買い替えの目安と合わせて解説します。

厨房機器の耐用年数の目安は8年

厨房機器の耐用年数は、下記のように製品により異なるものの、6年または8年です。

厨房機器の耐用年数が8年といわれる理由は、減価償却資産の耐用年数等に関する省令として、国税庁により法定耐用年数を定められていることにあります。

それは厨房設備の種類ごとに決められており、下記のようになっています。

主要製品の一部の耐用年数を紹介しましたが、国税庁のサイトでは細かく確認することができます。

このように2年～8年の差がありますが、一般的に飲食店で使用される厨房機器は、飲食店業用設備として法定耐用年数が8年と明記されています。

店舗で使っているものが上記どちらに該当するかにより、耐用年数が異なるため注意しましょう。

厨房機器は耐用年数が過ぎたら使用できない？

耐用年数はあくまでも、その資産の価値が保てる期間であり、耐久年数とは異なります。そのため、耐用年数を過ぎたからといって、すぐにその機器が使えなくなる訳ではありません。

そもそも耐用年数とは？耐久年数との違い

耐用年数とは、国税庁が定める、減価償却が可能な期間のことです。

年月の経過に併せて価値が下がっていく物を減価償却資産といいます。厨房機器は購入する際に基本的に一括で経費として処理することができません。それは、厨房機器を購入した年だけで計上してしまうと翌年からは実際に使用しているにもかかわらず、経費として計上できなくなってしまい、税務処理に矛盾が生じるためです。

そのため使用する予定の年数に振り分けて経費として計上することが一般的とされているのです。耐用年数とはつまり、減価償却資産を使用する予定の年数のことといえます。

例えば、120万円のフライヤーを購入したなら、8年間に渡り、15万円ずつ経費を計上できる仕組みとなります。

一方、耐久年数とはその機器を問題なく使える期間であり、いわば製品の寿命に当たります。

耐久年数は製品の耐久テストなどで計られる指標のため、メーカーによっても異なります。そのため、一概に何年といえるものではありません。

耐久年数が分からない場合は、耐用年数を一つの目安として考えてもよいでしょう。

厨房機器の買い替えのタイミング

以上のように、厨房機器は耐用年数を過ぎても使えなくなる訳ではありません。とはいえ、何年も同じものを使っていると、減価償却ができなくなるだけでなく、故障やトラブルの原因にもなってしまいます。

厨房機器の調子が悪くなったとき

庫内が冷えづらいなど、軽微な不調を感じるときは早めに買い替えを検討しましょう。特に、耐久年数に近い機器にそれらの不調が現れたら早めの対処が必要です。

飲食店では、厨房機器が本格的に動かなくなってしまうと、営業にも支障をきたします。最悪の場合、数日間営業を止めざるを得なくなってしまうため、「まだ使える」とは思わず、早め早めに買い替えを行った方が安全です。

厨房機器が壊れたとき

厨房機器が故障しても、製造年数が浅い製品なら、修理に出すことも可能です。

ただし、既にメーカーが廃業しているなどの場合は、買い替える以外は難しいでしょう。

いざというときのために、故障した際はどこに連絡をすればよいか、説明書などをまとめておきましょう。

店舗規模を変更するとき

店舗の規模を変更するときも、状況にあった厨房機器に買い替えるとよいでしょう。

特に、集客人数を増やしたいなら、小型の厨房機器を使っていると料理の提供が遅れるなど、機会損失にもつながりかねません。早めに買い替えを検討しましょう。

耐用年数に悩まず厨房機器を使いたいならリースがおすすめ！

以上のように、厨房機器にはそれぞれ耐用年数があるだけでなく、買い替えを検討する目安も異なります。

もし、耐用年数や急な故障に悩まずに厨房機器を利用したいなら、購入だけでなくリースもおすすめです。

リース製品なら耐用年数内で機器をレンタルできるだけでなく、故障時もリース会社に連絡するだけでよいので、厨房機器の扱いに悩まずに本業に集中できます。

リースのメリット

固定資産税が課されない

厨房機器を購入した場合、それらは固定資産と見なされるために固定資産税の納付などの経理事務処理が発生します。リースされる厨房機器の所有者は、あくまでリース業者であるため、さまざまな手続きはリース会社がおこなうことになります。

また法人税も売上からリース料金分を経費として削った分にのみ課税されるため、税務処理の手間や税金を軽減することができます。

初期費用や処分費用を抑えられる

厨房機器は高価なものが多く、全て買い揃えるとなると多くの資金を必要とします。リースであれば毎月決められた支払いで必要な厨房機器を揃えることが可能となります。

初期費用を抑えることができ、資金計画を立てやすくなります。不要になった厨房機器はリース業者へ返却できるため、処分費用も抑えることができます。

アフターサービスがある

リース契約の場合も新品を購入したときと同様に、定期的なメンテナンスや故障した時のアフターサービスを無料で受けることができます。

それには、リース商品のメーカーと保守契約を結ぶこととなります。飲食店の運営を長い目で見るなら、リースを利用することは、サポート面では非常に充実しており、飲食店を経営するうえで安心材料といえます。